公認会計士の勉強法を徹底リサーチ!確実&最短な合格を目指す

公認会計士を目指すための勉強と効率的学習の講座選び

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租税法の勉強法

公認会計士試験における租税法は、法人税法・所得税法・消費税法の3つに分けられます。科目全体のボリュームも多く、租税法に勉強時間の大半を費やす人もいるでしょう。ただ、ほかにも勉強しなければならない科目はたくさんありますので、なるべく短期間で身に付く勉強法を習得しておくのが良いです。

ここでは公認会計士試験に役立つ、租税法の勉強法について紹介します。

租税法の勉強法

法人税法

法人税法は、租税法全体の5割を占めるボリュームの多い項目です。出題者側も大本命としているため、法人税総合問題対策は必須ともいえるでしょう。

具体的な勉強法は、基礎10問と応用5〜8問、そして模試をひたすら反復することです。答練と復習を繰り返すことで、重要となるポイントや頻出論点が記憶としてインプットされるため、どんな問題が出ても柔軟に対応できるようになります。このサイクルを5週~10週程度行うようにしてください。

また特別賠償や圧縮記帳については苦手意識が強い人が多いですが、その場合は基本的な部分だけ押さえる程度でかまいません。この2つは出題率があまり高くない割に理解するのが難しいですし、得点へのインパクトもあまり強くありません。簡単な問題対策をしておくくらいで十分です。

所得税法

所得税法は、ほとんどの人が後回しにしやすい項目です。試験本番は条文を引いている余裕は無いかもしれませんし、調べることで大幅なロスになってしまいます。「条文があるから覚えなくていいかな?」と思っていると、痛い目に遭うかもしれません。

所得税法の勉強方法は、まず理論をマスターすることです。法人税法のように答練と復習を繰り返しポイントを押さえておきましょう。ある程度知識が身に付いたら法人税法をメインとして勉強を進め、所得税法は知識が抜け落ちないように軽くメンテナンスするのがベストです。

また計算は短期間にひたすら繰り返し、記憶が抜け落ちないうちに試験に臨むのが良いでしょう。特に短期間で合格を目指す人は、この方法がおすすめです。

消費税法

消費税法は、租税法全体の20%程度と比較的ボリュームの少ない項目です。ただ実務では必須ともいえる知識なので、基礎的な部分は完璧にマスターしておきましょう。

計算はパターンが大体決まっているため、問題集を使った反復学習が1番効率的です。ここで注意したいのは、ただ闇雲に問題を解き続けるのではなく、スピード力を磨くことを意識してほしいという点になります。租税法は問題数も多いため、計算はなるべく早く終わらせて、すぐに次の問題へ進むのが理想的です。計算の出題パターンが分かってきたら、しっかりと点数を稼げるようにスピード感を磨きましょう。

租税法の特徴

租税法には計算と理論の2つがあり、配点比率は6:4となっています。そのため計算のボリュームが非常に多く、1問1問丁寧に計算している暇はまずありません。また計算の中にも「何桁まで計算するのか」、「切り上げはどこか」、「切り下げるパターンなのか」など暗記しなければならない箇所がたくさんあります。

一方で理論は、計算を学んでいるうちに必要な知識が自然と身に付いていくため、あまり難しくありません。まずは計算を完璧にマスターし、その後に理論に取りかかるのがおすすめです。